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金融経済用語辞典の「財務分析」に関するカテゴリー記事(用語)の一覧です。

DDM

DDM(Dividend Discount Model)とは、配当割引モデルのこと。普通株式の適正価値を将来的に予測することができるキャッシュフローの現在価値の合計であるという考え方に基づく株価分析モデルの一種。



EBITDA

EBITDA(イービットディーエー/イービットダー)とは、利払い・税金・償却前利益のことを指す。Earnings Before Interest,Tax,Depreciatiion and Amotizationの略。



EPS(一株あたり利益)

EPS(Earnings Per Share)とは、株式における一株あたり利益のこと。税引き前利益を発行済み株式総数で除したもの。企業がどれだけの利益を上げたのかを一株という単位で割ったものである。



IFRS:国際財務報告基準

国際財務報告基準(こくさいざいむほうこくきじゅん)とは、会計基準の一つ。国際会計基準審議会(IASB)によって設定されている。経済や金融がグローバル化した中で、企業の会計基準が国ごとに異なると投資判断等がやりにくいということで世界の統一した会計基準が必要であるという考えのもとで基準がつくられている。



PBR(株価純資産倍率)

PBR(株価純資産倍率:Price Book-Value Ratio)とは、ある企業の時価総額が、会計における解散価値(貸借対照表における「資産-負債」の額に対して何倍あるかを示す指標のこと。計算上は、現在の株価を一株あたりの純資産(株主資本)で除すことで計算することができる。



PEGレシオ

PEGレシオ(Price Earnings Growth Ratio)。株式の予想株価収益率(PER)を一株あたり利益(EPS)の予想成長率で割って計算する。投資家ジム・スレイダーが考案したもの。



PER(株価収益率)

PER(株価収益率:Price Earnings Ratio)とは、企業株価を企業の一株あたり利益(EPS)で割って計算することができる財務分析の一種。企業の投資価値を判断する上で非常に重要な比率の一つであり、企業株価が割高か割安かを示す指標として広く利用されている。



ROA

ROA(Return on Assets)とは資産収益率とも呼ばれる企業の収益力を図る上で重要な指標の一つ。ROAを見ることで、当該企業が利益獲得のため、資産をどれだけ有効に活用しているのかを見ることができる。



ROCE

ROCE(Return on Capital Employed)とは、投下資本利益率や使用総資本利益率と呼ばれ、株主が利用できる全ての資金調達源からのリターン(収益力)をはかる指標。営業利益を投下資本の比率で割って計算することができる。



ROE

ROE(Return on Equity)とは、自己資本利益率や株主資本利益率とも呼ばれる企業の収益力を示す指標の一つ。株式投資の場面などでも広く用いられる企業財務指標の一つである。



ROEC

ROEC(Return on Capital Employed)とは、投下資本利益率とも呼ばれ、株主が利用できる全ての調達資金からのリターン(収益)を示す指標。営業利益を投下資本で割ることにより計算することができる。



VaR(Value at Risk)

VaR(Value at Risk:バリューアットリスク)はリスクを分析する時に利用される統計的手法の一つ。現在保有している資産の予想最大損失額を計算するための指標となる。現在保有しているポートフォリオを一定期間保有するとした時に、市場が変動することでどの程度の損失を被る可能性があるかを計算したもの。



のれん代

のれん代とは、営業権とも呼ばれる、企業買収の際の当該企業の持つ資産に対して余分に支払われる金額のこと。例えば、純資産が10億円の会社をとある会社が15億円で買収した場合、5億円はのれん代として計上される。



アモチゼーション

アモチゼーション(Amortization)とは、部分償還、固定資産の減価償却を指す。元本や債務などを定期的に償還することなどを指す。対義語はアクリーション(Accretion)。債券投資用語として用いられることが多い。



アルファ値

アルファ値とは、株式投資の収益(リターン)について使われ、有価証券等のリスク調整済みのパフォーマンスを計測したもの。リスクリターンモデルによる証券の予想収益率を上回った分を指す。



オフバランス金融

オフバランス金融(Off Balance Sheet)とは、企業が締結する権利義務関係の中でも帳簿に記載をする必要が無いもの。リース契約やプロジェクトファイナンスなどが代表的。このほか、スワップやオプション取引なども含まれる。



キャップ

キャップ(CAP)とは、金利デリバティブの一種で、保有者を金利上昇から守るように設計されたもの。権利行使期間に金利が行使水準よりも高かった場合、保有者は権利を行使して超過額相当額の現金を受け取ることができる。



ギアリング比率

ギアリング比率(Geraring)とは、企業が保有する他人資本(負債)に対する自己資本(資本金)の比率。企業の債務支払能力を示す財務指標の一つ。デリバティブ市場におけるレバレッジ。



シャープレシオ

シャープレシオ(Sharpe Ratio)とは、リスク調整済みリターンを計測する手法のこと。ポートフォリオにおける超過リターンがポートフォリオのリスクに占める割合(比率)のこと。



ファンダメンタルズ分析

ファンダメンタルズ分析(Fundamental Analysis)とは、基礎的要因分析とも呼ばれる。株式の価格などを予想する手法の一つ。企業業績や経済動向、政治、ビジネス環境といった企業活動における実態要因に基づいて行う分析・調査の事を指す。



フリーキャッシュフロー

フリーキャッシュフロー(Free Cash Flow)とはキャッシュフロー計算における営業キャッシュフローから投資キャッシュフローを差し引いたもの。企業が事業によって獲得したキャッシュのうち、自由に使うことができるお金のことを指す。頭文字をとってFCFと書かれる場合もある。



ボトムアップ

ボトムアップ(Bottom Up)とは、投資の戦略の一つで、主に個別銘柄の選別をおこなう投資法のこと。または、経済全体の動きではなく、個別企業の動向を分析して投資をおこなう手法のこと。トップダウンの対義語。



ライツイシュー

ライツイシューとは、株主割当増資とも呼ばれる企業の増資手法の一つ。公募増資とは異なり増資による既存株主に対する株式の希薄化が起こりにくい。欧米では増資手法としてはメジャーだが日本では使い勝手が悪いことからあまり利用されてこなかったが、現在ルールの見直しがすすめられている。



リキャップCB

リキャップCBとは、CB(転換社債)の発行によって得た資金を用いて自社株買いを行...



一株あたり純資産

一株あたり純資産(BVPS:Book Value Per Share)とは、企業の株価水準や財務状況を確認するに当たり重要な財務指標の一つ。株主資本から無形固定資産を引いて算出される。上場企業の株価はこの一株あたり純資産に左右されることも多い。



債務超過

債務超過(さいむちょうか:Insolvency)とは、偶発債務や予想債務を含む全ての負債総額が資産価値を上回る状態であること。支払不能。要するに保有する資産を全て売却しても全負債をまかなうことができないという状態を指す。



内部収益率

内部収益率(ないぶしゅうえきりつ)とは、キャッシュフローの規模やタイミングなどを考慮した投資収益の計算方法の一種。IRRと表記されることもある。



内部留保

内部留保(ないぶりゅうほ)とは、企業が毎年の業務によって得た利益のうち、配当等に回さず、企業内部に保留して蓄積している部分のこと。狭義には利益剰余金を指す。貸借対照表(バランスシート)では資本の部に表示される。



別途積立金

別途積立金(べっとつみたてきん)とは、利益剰余金のうち、特定の目的を定めずに設置されている積立金のことを指す。純資産の仕訳の一つでもある。無目的積立金であり、取り崩す場合には株主総会における決議が必要となる。



加重平均資本コスト

加重平均資本コスト(WACC)とは、投資対象が十分な利益を生み出すかどうかを判断する際に用いる財務分析の一種。債務と自己資本コストの加重平均のこと。



営業利益

営業利益(えいぎょうりえき)とは、企業が営業活動を通じて得た収益のことを指す。ただし、厳密な定義は国ごとに異なる。日本においては売上総利益(売上-売上原価)から一般管理費と販売費を差し引いたもの。



営業利益率

営業利益率(えいぎょうりえきりつ)とは、一定期間における営業利益が売上高に占める割合のこと。企業の変動費管理能力を示す財務指標とされる。



固定資産

固定資産(Fixed Assets)とは、企業が販売を目的とはせずに数年間使用を継続する目的で購入した資産のことを指す。固定資産は大きく「有形固定資産」「無形固定資産」「投資その他の資産」の三種類に分類することができる。



実質無借金

実質無借金(じっしつむしゃっきん)とは、企業が手元に保有している現金・預金などが短期、長期の借入金を上回っている状態のことを指す。銀行からの借り入れや社債の発行などがあってもそれらの総額を上回る現預金がある状況の事を指す。



希薄化

希薄化(きはくか)とは名前の通り薄くなるということである。株式市場で用いられる場合は、企業の発行済み株式総数が増加することにより一株当たりの利益(PER)が小さくなることを指す。



弁済順位

弁済順位(べんさいじゅんい)とは、企業などが破産した場合に残った財産を弁済する優先順位のこと。第1位は財団債権、2位は優先的破産債権、3位が破産一般債権、4位が劣後的破産債権となる。また、優先的破産債権にも順位がある。



当座比率

当座比率(とうざひりつ)とは、企業の短期債務の返済能力を示す指標。当座比率が高い企業ほど、手元流動性が高いと判断することができる。企業の流動資産と流動負債の割合により計算される。



損益計算書

損益計算書(そんえきけいさんしょ:Profit and Loss Account)とは、P/Lとも表記される企業の計算書類の一つ。「貸借対照表」「キャッシュフロー計算書」と並んで企業の財務分析における重要な決算書類である。



有利子負債

有利子負債(ゆうりしふさい)とは、負債の中でも利払い負担の生じる負債のことを指す。財務会計上、買掛金や支払手形、未払い金などの将来支払うべき費用はすべて「負債」という勘定にはいるが、こうした負債には利息負担の生じないものもある。



決算短信

決算短信(けっさんたんしん)とは、上場企業が決算発表時期に作成する決算情報のこと。形式は共通。1事業年度における業績や財務などの状況を総合的に示すもので、ディスクロージャーの一環として行われる。証券取引所の自主規制による開示である。



減価償却

減価償却(げんかしょうきゃく)とは、時間の経過を原因とする資産価値の減少に対応させる為、または資産の期間利用における費用化を目的とした会計手法。



減損会計

減損会計(げんそんかいけい)とは、固定資産の収益性の低下により投資が回収できないということが分かったとき、帳簿価格を減額して、その時点で資産価値を実税価格に修正するという企業会計の方法のこと。国際会計基準では98年から規定を定め、日本では2006年に固定資産における減損会計を義務付けている。



減耗償却

減耗償却(げんもうしょうきゃく:Depletion)とは、鉱山やガス田、森林など伐採や採掘などにより資産価値が減少する資産に適用される減価償却の一種。企業会計における原価分配方法の一種で、生産高比例方式と同様の方式を採用する。



減資

減資(げんし)とは、資本金を減らすこと「増資」の対義語にあたる。基本的に減資とはたんなる貸借対照表上における資本の部の変動に過ぎない。一般的には会社の繰越損失と株主資本を相殺する形で行われることが多い。この場合、減資それ自体は自己資本やBPS(一株あたり純資産)を変動させることない。



発行済株式総数

発行済株式総数(はっこうずみかぶしきそうすう)とは、企業が発行している株式の総数を指す。ただし、そのうち自己株式(金庫株)は含まれない。発行済株式総数に株価を掛けたものがその会社の「時価総額」となる。



純利益

純利益(じゅんりえき:Net Profit)とは、税金や減価償却費用など損益計算書(P/L)に記載される費用を差し引いた後の利益のことを指す。



純現金収支

純現金収支(じゅんげんきんしゅうし)とは、フリーキャッシュフローとも呼ばれる。キャッシュフロー計算書での「営業活動によるキャッシュフロー」と「投資活動によるキャッシュフロー」を加えたものを指す。企業が営業活動とその維持に必要な投資を行いながら、生み出すことができる現金(キャッシュ)の大きさを示しており、企業評価を行う上で重要な指標の一つである。



経常利益

経常利益(けいじょうりえき)とは、企業が通常の業務から得る利益の事を指す。売上から売上にかかるコスト(原価)を引いた営業利益に対して、本業以外の収支や財務活動などのから損益を加算して計算するのが、経常利益と呼ばれる。



統合報告書

統合報告書(とうごうほうこくしょ)とは、企業が株主に開示する情報の一つで財務情報と非財務情報を一つにまとめた報告書。業績を始めとした財務情報はもちろん、社会貢献、環境に対する取り組みなどをまとめたもの。2014年には導入する上場企業が100社を超えた。



自己資本

自己資本(じこしほん;Net Worth)とは総資産と総負債の差額のこと。株主から預かった株主資本の合計額に利益剰余金などを加えたものである。



自己資本比率

自己資本比率(じこしほんひりつ)とは、総資産に対する自己資本(株主資本)の比率。要するに、負債に対してどれだけの自己資本(株主資本)を保持しているかを示す指標であり、高いほど健全性が高いとされる。



調整1株益

調整1株益(ちょうせいひとかぶえき)とは企業の収益分析を行うさいの指標の一つ。発行済み株式総数にその時点で権利行使されうる転換社債やワラント、優先株、ストックオプションといったような普通株に転換することが可能な権利が仮にすべて普通株に転換された場合の株数(潜在株式)を加えて計算されるEPS(一株あたり利益)のこと。



負債資本倍率

負債資本倍率(ふさいしほんばいりつ)とは、企業の財務健全性をはかる指標の一つ。資本の額(株主資本)に対して、負債(他人資本・有利子負債)がどれほどの倍率にあるかというもの。一般的には1倍を下回ると健全といわれている。DEレシオとも呼ばれる。



貸借対照表

貸借対照表(たいしゃくたいしょうひょう:Balance Sheet)とは、B/Lとも表記される企業の財務諸表の一種。損益計算書やキャッシュフロー計算書とならび、企業の財務状況を把握する上で重要な計算書の一種である。



配当割引モデル

配当割引モデル(Dividend Discount Model)とはDDMとも呼ばれる投資理論の一つ。普通株式の理論株価は、将来的に予測されるディスカウント済みのキャッシュフローの合計値であるという考え方に基づく考え方。