潜在株式
Potential common shares
- 英語
- Potential common shares
- 領域
- 株式・1株当たり利益
- 確認の中心
- 普通株式への転換可能性と、基本EPS・潜在株式調整後EPSの違いを確認する
潜在株式とは
潜在株式は、現在は普通株式ではないものの、権利行使や転換により将来普通株式を増加させる可能性がある証券や契約です。新株予約権、転換型証券、一定のストックオプションなどが例です。
行使価格、転換比率、権利数、行使期間を基に増加し得る普通株式数を整理します。1株当たり利益の開示では、希薄化効果を持つ潜在株式を所定の方法で調整したEPSを示します。
図解
潜在株式がEPSに影響する流れ
- 権利発行新株予約権等を付与
- 行使条件価格・期間・業績を確認
- 希薄化判定反希薄化的な権利を除外
- 調整後EPS利益と株数を基準に従い調整
- 実際の行使発行済株式の増加に反映
仕組みと類似用語の違い
仕組み
行使価格、転換比率、権利数、行使期間を基に増加し得る普通株式数を整理します。1株当たり利益の開示では、希薄化効果を持つ潜在株式を所定の方法で調整したEPSを示します。
類似用語との違い
発行済株式はすでに発行された株式、自己株式は会社が保有する自社株です。潜在株式は未行使の可能性であり、全数が直ちに発行済株式になるわけではありません。反希薄化的な権利は調整後EPSから除かれます。
使い方・読み方と注意点
純利益1億円、加重平均普通株式100万株なら基本EPSは100円です。希薄化性のある潜在株式25万株相当だけを単純に加えるなら、調整後EPSは80円に下がります。
権利種類、行使価格、残存期間、業績条件、行使状況、希薄化率、調整後EPS、潜在株式を含めた完全希薄化後株数の前提を確認します。単に権利数を全て加算しません。
潜在株式についてよくある疑問
- 潜在株式を簡単にいうと何ですか?
- 潜在株式は、現在は普通株式ではないものの、権利行使や転換により将来普通株式を増加させる可能性がある証券や契約です。新株予約権、転換型証券、一定のストックオプションなどが例です。
- 潜在株式は何と区別しますか?
- 発行済株式はすでに発行された株式、自己株式は会社が保有する自社株です。潜在株式は未行使の可能性であり、全数が直ちに発行済株式になるわけではありません。反希薄化的な権利は調整後EPSから除かれます。
- 潜在株式を見るときの注意点は何ですか?
- 権利種類、行使価格、残存期間、業績条件、行使状況、希薄化率、調整後EPS、潜在株式を含めた完全希薄化後株数の前提を確認します。単に権利数を全て加算しません。
- 関連用語
- EPS(1株当たり利益)1株当たり利益であるEPS
- 新株予約権行使で株式を取得できる新株予約権
- 転換社債普通株式に転換できる転換社債
- 普通株潜在株式が将来転換する普通株
- 種類株転換条件を持つ場合がある種類株