トップダウンアプローチとは、投資に関する戦略立案の際、経済や金利、為替レートなどといったマクロ経済的な要素の予測から、資産の分配、投資対象の決定などを行っていく運用手法のこと。投資信託のファンドマネージャーなどもこうした手法をとる。経済の上流から下流に向けて考察を加えるためこのように呼ばれる。
一般的にトップダウンアプローチを行う場合は消費者物価指数、鉱工業生産指数、為替レート、各国の政策金利や長期金利といった経済環境全般からアセットアロケーション（資産配分）を行う。例えば、インドの経済成長率が他の新興国と比較して相対的に高く、その原因がインドのIT・ハイテク分野にあるという予測が立てられた場合、インドのIT企業の株を購入するなどの戦略が挙げられる。対義語は「ボトムアップアプローチ」
ボトムアップアプローチとは、個別の企業の業績や動向などからその企業の将来性を判断して投資をする運用手法のこと。例えば、ある会社があり、PER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、同業他社との利益水準の比較、その会社の技術などから、将来性を判断する手法のこと。
企業という下流から分析を加えいていく手法のため、ボトムアップと呼ばれる。対義語は「トップダウンアプローチ」。
PBR（株価純資産倍率：Price Book-Value Ratio）とは、ある企業の時価総額が、会計における解散価値（貸借対照表における「資産-負債」の額に対して何倍あるかを示す指標のこと。計算上は、現在の株価を一株あたりの純資産（BPS）で除すことで計算することができる。
PBRは株価指標として使われることが多いが、現実には企業の収益性を示すものではなく、また将来の収益性との因果関係も小さいため、投資指標としての役割は低い。ただし、PBRが1倍という水準が理論上は株価の下限水準に近いと考えることもできるため、下値を図る上では有効な指標とされる。PER（株価収益率）と一緒に使われることが多い。
※1：PBR1倍が下限値である理由
企業会計が適正に行われている場合、PBRが1倍という場合、その会社の株式を買い占めた上で、会社を解散した場合、その企業の代金と同額の価値があることを意味している。その為、1倍未満の場合は企業の純資産価値だけで投資額が全てカバーできることになる。
※2：PBR1倍割れの企業が存在する理由
理論上PBR1倍が株価の最低水準であるとされているが実際に株式市場を見てみると1倍割れの株も存在する。その理由としては、PBRの計算根拠となっている貸借対照表よりも現在の企業環境がさらに悪化している、または将来的に悪化することが確実であるためだと考えられる。
順イールド（じゅんいーるど）とは利回り曲線において、信用リスク・通貨が同一の場合で、満期の異なる債券利回りを縦軸に金利、横軸に期間を置いた場合で、金利が右肩上がりになる状態のことを指す。通常の正常な経済状況では、この順イールド状態が確認される。
順イールドは要するに、長期間資金が固定されることによるリスク（将来の信用リスクの増大を含めて）が加味されていると考えられる。対義語は「逆イールド」。
逆イールド（ぎゃくいーるど）とは、信用リスクが同一で、同一通貨の利回り曲線が右肩下がりになっている状態のことを指す。つまり、期間が長くなるほど金利が低下する減少であり、「短期金利＞長期金利」となっている経済状況を指す。
対義語は「順イールド」で通常の経済状況では金利は順イールドとなることが多い。
ちなみに、逆イールドが確認された例は日本で見られる。
1989年から91年にかけてのバブル崩壊後であり、この時期には将来的な景気の悪化による政策金利、長期金利の将来的低下が容易に予測されたためである。また、アメリカでも2006年ごろには政策金利（短期金利・FFレート）よりも、10年の米国債（国債）の金利の方が低いという逆イールド状態となっていた。
逆イールドが発生する条件としては「目先のインフレ懸念が強い」「短期金利が急騰している」などがあげられる。
代用有価証券（だいようゆうかしょうけん）とは、信用取引などのマージン取引を行う際に、投資家が証券会社などに預けている有価証券（株式や債券、投資信託など）を証拠金（保証金）として加えることができる証券のこと。なお、代用有価証券を証拠金（保証金）に加える際には、所定の代用掛目によりリスク調整がされる。
例えば、委託証拠金（委託保証金）が30%に設定されている場合で現金として100万円、株式として300万円を預けている場合、この株式300万円について代用掛目（80%とする）をかけた、240万円分は委託証拠金として参入できる。つまり、金額としては、｛100万円（現金）＋240万円（代用有価証券分）｝÷30％＝1133万円が信用取引の可能金額となる。
為替介入（かわせかいにゅう）とは、政府日銀などの通貨当局が外国為替市場において、為替レートの水準に対して影響を与えることを目的として、外国通貨の売買を行うことを指す。日本でもこの為替介入は財務大臣が円相場の安定を保つために行うことがあるとされている。
為替介入は、例えば為替相場が混乱し行き過ぎた円高水準になった場合、「円を売りドルを買う」という手段をとる。こうする事で円の売り需要が発生し、相場は円安へと向かう。これを円売り介入と呼ぶ。逆に、急激に円安となった場合には政府が保有するドルを売却するなどして円高へ誘導することもある。
二階建て（株式投資）とは、株式投資の信用取引等において、現物株を担保（代用有価証券）として証拠金にした上で、同じ銘柄を信用取引で購入することを指す。信用取引の中でもリスクの高い取引の一つとして知られる。
例えば、現金を証拠金にして信用取引で株を購入する場合、信用取引で購入した株の値下がり分のリスクしかないが、証拠金を株式（代用有価証券）とした場合、リスクとして信用取引分のリスクと代用有価証券の値下がりリスクを負うことになる。
さらに、代用有価証券と信用取引で投資している株式が同じ銘柄の場合は、その銘柄の株価が下がる事で、証拠金率も大幅に低下することになるため、追証（追加証拠金）のリスクも格段に高まることになる。
単位株（たんいかぶ）とは、株式市場における株の売買単位のことで現在は利用されていない概念。現在では単位株に代わり「単元株」という単位が用いられている。
単位株とは、1981年に導入された制度で、株式会社における出資単位（額面）について計算された株の売買単位、50円額面の場合は1000株、500円額面の場合は100株、5,000円額面の場合は10株、5万円額面の場合は1株が株の売買単位とされた。
ただし、現在発行される株式の額面はすべて「無額面（金額が記載されない）」もととなっているため、現在では単元株と呼ばれる単位が利用されている。
単元株は株主総会における1投票権が基準となっており、株数は企業が一定の範囲内で任意に決定できる。
買方金利（かいかたきんり）とは、信用取引において「信用買い（空買い）」を行う場合のコストのひとつ。信用取引における「買い」は日本証券金融（制度信用取引）や取引証券会社（一般信用取引）から資金を借りて株を買うという取引であるため、その借りた資金に対する金利分のこと。
買方金利の計算は毎日行われ、株を持っている日数に応じて支払う。受渡日ベースで計算されるので、受渡日が土日などの市場が休場の日を含む場合はその日の分の金利も支払う必要がある。
逆日歩（ぎゃくひぶ）とは、品貸料とも呼ばれる信用取引のコスト。貸借取引（空売り）の数が急増するなどして、日本証券金融（証券金融会社）が空売りのための株券を調達できない場合、その調達できない分の株式を機関投資家などから借り入れる形になる際に証券金融会社が支払ったコストのこと。
このコストが逆日歩（品貸料）と呼ばれ、この費用分は空売りのポジションを持っている投資家がそれぞれ負担する必要がある。通常の貸株料とは異なり、需給によって発生することもあればしない場合もあり、発生の有無は後日判明する。
なお、この逆日歩については、信用取引で買いをしている投資家は、証券金融会社に対して事実上株を貸していることになるため、逆日歩を受け取ることができる。
なお、逆日歩のコストは通常わずかだが、株不足が深刻な場合は思わぬ高額逆日歩が発生する場合があるので注意が必要である。特に、株主優待などで人気の銘柄などは権利付最終日において高額逆日歩が発生するケースがある。
ロスカット（Loss Cut）とは、株式投資などの投資においてこれ以上の損失を発生させないために、既に損失が出ている状態ではあるが、投資対象を売却すること、ストップロス、損切り、手仕舞いなどとも呼ばれることがある。投資においてはこのロスカットができるということは非常に重要な成功の要素ともされている。
ロスカットをする場合はどうしても心理上、やりたくないという気持ちが出てしまい、もう少し待ったら、あとちょっと上がったら、などという精神状態になりやすい。また、それによりズルズルと損失が膨らむということもあり、投資の教科書等では、○％の値下がりでロスカットをするというようにルールを設定し厳格に運用することを推奨する場合が多い。
配当落調整額（はいとうおちちょうせいがく）とは信用取引における配当金相当額の調整処理のこと。信用取引の買い手（買い建て）は調整額を受け取り売り手（空売り）は調整額を支払う必要がある。金額に費えは配当金から税金（配当課税分）を差し引いたものとなる。
権利付最終日と権利落ちをまたぐ日に買い建て（売り建て）をしていた場合に発生し、相当額を受け取る（支払う）ことになる。
なお、注意点として、配当落調整額は税法上の配当金に分類されず譲渡所得扱いとなる。そのため、実際上は信用取引の買い建てにより配当落調整額を受け取るよりも現物株取引で直接企業から配当金を受け取る方がわずかにお得となる。
反対売買（はんたいばいばい）とは、信用取引・先物取引等において買った銘柄を売ること、空売りした銘柄を買い戻す売買注文のことを指す。反対売買により現在のポジション（建て玉）を解消することを、差金決済とも呼ぶ。
信用取引（制度信用取引）、先物取引の場合、買い建て・売り建てしたポジションについては一定の期日で決済をしなくてはならないようになっている。そのため、期日までには買い建てした銘柄は必ず売却し、売り建てした銘柄は必ず買い戻す必要がある。
（ただし、信用取引の場合は「現引き・現渡し」という方法で決済をすることも可能である）
日経225（NIKKEI225）とは、日本経済新聞社が選出した日本株の中でも業種を代表する225銘柄を指す。一般に「日経平均（日経平均株価）」というものはこの日経225のことを指す。TOPIX（東証株価指数）と並び日本における株価指標（指数）としては、代表的なものとなっており、オプションや先物、金融デリバティブ商品が世界で多く取引される。（海外ではNIKKEI225と呼ばれる）
日経平均株価とも呼ばれる。日経ダウと呼ばれることもあるが、これはダウジョーンズが開発した「修正平均株価」という計算方式で算出されるためである。日経という名前が付いている通り、民間（日本経済新聞社）の作成指標であるが、公式的な経済指標としても使われている珍しい例である。
また、類似の株価指数に対象を300銘柄にした日経300と呼ばれるものある。ただし、日経平均と指す場合は通常225銘柄の方を指す。
リバランス（Re-Balance）とは、投資用語としてはポートフォリオによる運用を行う場合に、相場環境の変動などにより変化してしまった投資配分比率を調整することを指す。例えば、株50%、債券50%のポートフォリオで運用してきたが、株価上昇により株60%、債券40%となったため、一部の株を売却し、債券を買い足すなどの行為をリバランスと呼ぶ。
また、投資信託（ファンド）などが行うポートフォリオ見直しもリバランスと呼ぶ。例えば、日経225銘柄の入れ替えなどにより、日経225連動ETFなどが225銘柄から除外された銘柄を売り新たに組み入れられた銘柄を買うのもリバランスの一種である。
こうしたリバランスは投資信託の連続性を保つためのルール上必ず執行される取引なので、リバランスによる買い、リバランスによる売りなどと呼ばれ相場に影響を与える場合もある。
資産三分法（しさんさんぶんぽう）とは、自分の持つ資産（財産）を異なる性質を持つ3つの資産に分けて投資（保有）せよというポートフォリオ理論です。一般には、「現金」「土地」「株」の三つが指される場合が多いです。要するに、一つの性質を持つ資産に投資をしていると、何らかの不確実性（リスク）により大きな損失を出す場合があり、こうして分散しておく事でリスク分散が可能という意味になる。
現代ポートフォリオ理論においても、異なる性質を持つ財産に分けて投資をすることはリスク分散効果が高いとされている。
あまり、本件とは関係ないかもしれないが、なお、同名（財産三分法ファンド）と呼ばれる投資信託がある。この投資信託は投資対象を「株」「債券」「土地」に分散投資している。
デルタヘッジとは、オプション取引において、デルタ（オプションにおける市場感応度を示す指標。原資産価格が1単位変化する場合のオプション価格の変化度合いのこと）を利用して、オプション価格変動リスクを回避する方法のこと。
デルタヘッジでは、原資産の価格変化とオプションの価値変化をデルタの値ができるだけ小さくなるようにする事で、トータルでの価値変動を軽減するというヘッジ取引。例えばある原資産のコールオプション10単位の買いを保有する場合、デルタが0.3の場合、0.3×10＝3となる。この場合3単位の原資産の売りポジションを持つ事で、オプションの価格変動リスクをゼロにすることができる。
短資会社（たんしがいしゃ）とは、金融機関における決済取引「銀行間市場取引市場（インターバンク市場）」において、1年未満の短期資金の貸借、媒介、金融商品の売買を行う業務を行う会社のこと。短期金融市場においては、証券取引所のような市場（マーケット）があるわけではないため、必ずしも短資会社を媒介する必要はないのだが、短資会社を媒介することで取引が円滑に成立するなどのメリットがある。
日本では、2010年現在「上田八木短資」「セントラル短資」「東京短資」の3社がある。内、セントラル短資などはFX事業（外国為替証拠金取引）などにも参入している。
金利スワップ（Interest Rate Swap）とは、同一通貨の異なる種類の金利の間でのキャッシュフローを交換する取引のこと。一般的には、変動金利と固定金利におけるキャッシュフローを交換する取引となる。たとえば、変動金利で借り入れを行った場合に、金利変動リスクを回避するために、その変動分をキャッシュフローとして交換する。
たとえば、固定金利2％との間で金利スワップを行った場合、実際に借りている借入金の金利が2％を上回った場合はそれに相当するキャッシュフローを受け取り、逆に、金利が2％を下回った場合はそれに相当するキャッシュフローを支払う。
これにより、実際に借り入れをした資金に対する支払い利息は変動するが、金利スワップによる収支を考えた場合は固定金利2％で借り入れをしているのと同じ状態となる。
通貨スワップ（Currency Swap）とは、異なる種類の通貨間におけるキャッシュフローを交換する取引のこと。たとえば、同じ元本において得られるキャッシュフローはそれぞれの通貨間で金利が異なることから当然に金利差（キャッシュフローの違い）が生じる。このキャッシュフローを交換する取引が通貨スワップとなる。
たとえば、円の金利が0％、米ドルの金利が3％というばあい、この時点ではそれぞれの通貨間で3％の金利差が生じることになる。
たとえば、外国為替証拠金取引（FX取引）において、ある種の通貨を買うという取引は、たとえば、円を売ってドルを買うという場合、円を借りて円を売ってその資金でドルを買うという取引になる。そのため、投資家は円と米ドルとの間での通貨スワップ取引をしていることになる。
このため、先ほどの例をそのまま適用すると、投資家は米ドルと日本円の金利差をスワップポイントとして受け取ることになる。（ただし、この場合円金利3％、米ドル金利0％となる場合には逆にスワップポイントを支払う必要がある）
2010年現在、日本の金利（3ヶ月LIBOR）は先進国の中でも非常に小さな水準にあるため、FX取引で外国通貨を買うという取引を行う場合はほとんどの場合でスワップの受け取りとなる。（ただし、将来的にも同様であることを保障するものではない）
エキゾチックオプション（Exotic Options）とは、オプション取引において通常のオプション取引（バニラオプション）に対してさまざまな付加的条件が付与されたものをさす。大きくは以下で示す「ノックインオプション」「ノックアウトオプション」「デジタルオプション」の3種がある。
・ノックインオプション
特定の価格に到達（触れた）場合に「有効」となるオプション。逆にそれを満たさない場合は無効となる。バリアーオプションとも呼ばれる。
・ノックアウトオプション
特定の価格に到達（触れた）場合に「無効」となるオプション。逆にそれを満たさない場合は有効となる。バリアーオプションとも呼ばれる。
・デジタルオプション
期日に特定条件を満たした場合、特定の価値を持つオプションのこと。バイナリーオプションとも呼ばれる。さらに「キャッシュオアナッシング」「アセットオアナッシング」の二つに分けられる。
バリアオプション（Barrier Option）とは、ノックアウトオプション、ノックインオプションなどがあるタイプのオプション取引。特殊条件が付帯するエキゾチックオプションのひとつ。一定価格（バリアー）に達すると有効または無効となるオプション取引。
ノックインオプションは一定価格（バリアー）に達すると有効になるもので、ノックアウトオプションは一定価格に達すると無効になる。
たとえば、権利行使価格が200円、バリアー価格が250円のノックアウト・コールオプションを購入した場合を考えてみます。このコールオプションは、権利行使価格（買う権利）価格が200円ですので、原資産の価格が200円以上の場合、オプションとしての価値を持ちますが、価格が値上がりしすぎてバリアー価格である250円を超過した場合、無効となってしまうオプション。
逆に、ノックインオプションの場合は、権利行使価格が200円、バリアー価格が250円のノックイン・コールオプションの場合は、原資産の価格が200円以上のインザマネーの状態であっても、バリアー価格である250円を超えてノックインしない限り価値を持たない
以上の場合価値を持ちますが、超えない場合は価値を持たないことになる。
ちなみに、ノックアウト、ノックインは権利行使日（満期日）時点での状態ではなく、1度でもバリアーに達する時点で無効（有効）となる。
インターナショナルキャッシュカード（Internationar Cash Card）とは、国際キャッシュカードとも呼ばれるキャッシュカードのこと。国際的なATMネットワークを運営する「PLUS」や「Cirrus」などと提携した海外のATMやCD（キャッシュディスペンサー）で現地通貨が引き出せるサービスのこと。
要するに、日本の銀行預金口座の残高をり利用して自動的に外国通貨として両替して引き出せるサービスと考えると分かりやすい。
ゴールデンクロス（Golden Cross）とは、移動平均線を利用したチャート分析法の一つ。短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上に突き抜けるようなチャートを指す。短期の買い需要が高まっていることを示し、買いのサインとされる。逆を「デッドクロス」と呼ぶ。
非常にメジャーな指標ではあるが、その分多くの市場参加者が意識するため、いわゆる「だまし」も多い。短期の移動平均線（日足）によるものよりも週足による移動平均線のほうがだましが少ないが、その分遅れも多い。
デッドクロス（Dead Cross）とは、移動平均線をもちいたテクニカルチャートの分析法。対義語はゴールデンkクロス。短期の移動平均線が長期の移動平均線を「上から下に」突き抜けるようなチャートを指す。短期の売り需要が拡大していることを示し、売りのサインとされる。
移動平均線やMACD、ストキャスティクスなどの様々なチャートで利用されるが、最も一般的なのが移動平均線を用いたもので、5日線と25日線を使うことが多い。
ボックス相場とは、名前の通り相場が箱の中に入ってしまったかのように、一定のレンジ（範囲）内を行き来するような相場のこと。もみ合い相場、レンジ相場などとも呼ばれる。相場としては強弱が入り混じっている状態で、高値同士を結んだ線と安値同士を結んだ線が縮まりつつある場合は三角持合と呼ぶ。
ボックス相場の期間が長いほど、より売買のパワーが蓄積しているとされており、上または下にブレイクした場合の力は大きいとされる。