購買力平価

詳しい説明

頭文字をとってPPPともいう。

日本においては内閣府が計算しており、購買力平価は各国の通貨の購買力が等しくなるように掲載した各国通貨における交換比率をさす。

たとえば、日本円とアメリカドルの購買力平価(PPP)を考えた場合、同じ品質であるAという商品が日本で400円、米国で5ドルで購入できるとすると、円とアメリカドルは400円=5ドルという同じ購買力を持つということになり。円と米ドルの購買力平価は1ドル=80円というように計算することができる。(通常は単品による比較ではなく、複数の財やサービスにより複雑に計算される)

一般的な購買力平価の統計としては、内閣府のほか国際機関であるOECD(経済協力開発機構)が計算発表しているものもある。なお、購買力平価は為替理論の一つでもあり、購買力平価は為替水準に影響を与えるとされている。