実質賃金
Real Wages
- 英語
- Real Wages
- 読み
- じっしつちんぎん

実質賃金とは
実質賃金は、受け取る給与の金額を物価で調整し、賃金で買える財・サービスの量がどれだけ変わったかを示す指標です。名目賃金は物価で調整する前の給与の金額です。賃上げがあっても、物価の上昇が賃上げを上回れば、買える量は減ります。
同じ賃金を二つの物価指数で調整すると
名目の現金給与総額 311,409円
前年同月比 +4.6%
| 物価調整に使うCPI | 物価の前年比 | 実質賃金指数(前年比) |
|---|---|---|
| 持家の帰属家賃を除く総合 | +2.4% | 83.7(+2.2%) |
| 総合 | +2.2% | 85.4(+2.3%) |
名目賃金から購買力を計算する
名目賃金が月30万円から30万9,000円に増え、同じ期間に物価が4%上がったと仮定します。上昇前の価格に換算すると30万9,000円÷1.04=約29万7,115円です。賃金の額面は3%増えても、購買力は約0.96%下がります。
変化率の計算は「(1+名目賃金の変化率)÷(1+物価の変化率)−1」です。公表値を読むときは、丸められた前年比同士を引くより、実質賃金指数の公表前年比を確認します。
自分の給与や家計と比べるときの注意点
現金給与総額には、基本給などに加えて残業代や賞与なども入ります。毎月の基本的な給与の動きを見たい場合は、所定内給与も合わせて確認します。2026年9月速報の所定内給与は279,182円で、前年同月比+3.7%でした。
持家の帰属家賃とは、持ち家で暮らす人が同じ住宅を借りたと仮定したときの家賃です。厚生労働省は、実際に取引された財・サービスで購買力を見るときはこれを除くCPIを、国際比較には含めた総合CPIを用いた実質賃金も公表しています。
全国の集計と家計の実感は、給与の構成や食費・家賃などへの支出割合によって異なります。家計で自由に使える金額を見たい場合は、税・社会保険料や給付を反映する可処分所得も確認します。
実質賃金についてよくある疑問
- 給料が増えたのに実質賃金が下がるのはなぜですか?
- 物価が給与より速く上がると、増えた給与を使っても以前と同じ量を買えないためです。
- 実質賃金指数83.7は、前年比16.3%減という意味ですか?
- 83.7は2020年平均を100とした指数の水準です。同じ月の前年との比較では、2026年9月速報の前年比+2.2%を使います。
- 実質賃金が上がると手取りも増えますか?
- 実質賃金は物価を調整した賃金の指標です。手取りは所得税や社会保険料などの控除でも変わるため、給与明細と支出の両方を確認します。
- 前年比と前月比のどちらを見ますか?
- 賞与などで月ごとの給与が大きく変わるため、まず前年同月比で同じ月を比べます。月々の動きを比べる場合は、季節調整の有無と対象とする賃金項目も確認します。